健康運動指導士はどんな資格？資格内容・受験内容・仕事内容などまとめました【2023年最新版】

こちらの記事は運動が好きで将来トレーナーや、人の健康に携わる仕事に就きたい！と思う方にぜひ読んでいただきたい内容となっています。

実際に「トレーナーを目指そう！」と考えた時に資格などを調べたことはありませんか？

看護師を目指したい！と思う方は看護師国家資格があります。

他にも美容師になりたい！と考える方は、美容師国家資格が必要です。

どちらも勉強は難しいですが、将来の為に目指すものとなりますよね。現在、トレーナーという職業に国家資格はありません。

そんな中で、今後重要視される資格『健康運動指導士』という資格に関してをまとめてみました。

将来を考えるきっかけ、ひとつの目標として、健康運動指導士という資格を知って頂けたら嬉しいです。

健康運動指導士とは

1988年(昭和63年)に厚生大臣の認定事業としてスタートし、30年以上にわたって資格の認定が行われています。

現在も1万8千人を超える有資格者が様々な職場で活躍しており、安全かつ効果的な運動を行うためのプログラム作成や、それらを実施できる人材に与えられる資格です。

要約すると、運動指導担う専門家としての認定資格と言えます。

今後さらに求められる資格

健康運動指導士は生涯を通じた国民の健康づくりに寄与する目的で創設され、生活習慣病を予防し健康水準の保持・増進する観点から、大きく貢献されています。

平成18年からは厚生労働省所管の公益財団法人・体力づくり事業財団独自の事業として実施されています。

健康を取り巻く時代の変化や医療技術・運動技術の進歩を踏まえ、 健康運動指導士の養成カリキュラムや資格取得方法は不断に見直されています。

近年、高齢化の進行に伴い生活習慣病の増加や医療費の膨張が問題視され、国民の健康寿命を延ばすことは国民全体の福祉を増進させるだけでなく、医療保険財政の健全化にもつながるとされています。

生活習慣病対策では、一次予防に留まらず二次予防を含めた健康づくりのための運動を指導する専門家の必要性が増しています。

2008年(平成20年)度から実施の特定健診や特定保健指導（メタボ検診）において、運動・身体活動支援を担う者として期待されているのが健康運動指導士です。

このようなさまざまな背景から、安全かつ効果的な運動指導を担える人材に対する必要性、つまりは健康運動指導士の重要性は高まっています。

資格取得の方法

健康運動指導士の資格取得には、認定試験に合格し登録手続きが必要となります。

ですが、認定試験を受けるためには受験条件を満たす必要があります。

〇健康運動指導士養成講習会を修了する

〇健康運動指導士養成校の養成講座を修了する 

いずれかを修了すれば、認定試験を受験できます。

健康運動指導士講習会を受講する

健康運動指導士講習会は申し込めば誰でも参加できるものでなく、書類審査によって受講の可否が決定します。まずそこで健康運動指導士講習会への参加を認められなければなりません。

受講申込期間は1年に2回、各1ヶ月程度の期間が設けられています。

〇申し込み

申し込みは郵送（特定記録）にて行い、郵送する書類は受講申込書と証明書類が必要です。

※提出書類は、受講資格（学歴・保有資格）によって異なります。

書類審査を無事に通過すると受講決定通知が届きます。その後受講料を払い込むと講習に参加する資格を得られます。

〇講習会コース

講習会は受講資格によって4つのコースがあり、コースごとに受講期間・受講費には差があります。

104単位コース

大学卒業者かつ看護師や栄養士などの関連資格を取得している人向け

70単位コース 

医師・保健師・管理栄養士の資格保有者向け

51単位コース

4年生体育系大学卒業者向け 

40単位コース

健康運動指導者等の特定資格の保有者向け

講習会は定められた会場で受講します。（科目の一部のみeラーニングに対応） 

開催地：東京・大阪の他（科目によっては福岡・宮城で受講も可）

所定の単位を修得すると、修了証明が発行されます。

健康運動指導士養成校の養成講座

養成校経由で認定試験を受講する場合、健康・体力づくり事業財団が指定する所定の健康運動指導士養成校に通う必要があります。養成校に指定されているのは、全国の体育系学部をもつ大学82校です。

※2022年(令和3年)4月現在

健康運動指導士の活躍

令和3年12月1日現在、健康運動指導士として登録されている方は全国で18,283人【女性：11,648人 男性：6,635人】

近年、病院や老人福祉施設、介護保険施設や介護予防事業などで活動している方が増加しています。

今後より重要視される資格

先ほど資格取得の方法をご紹介しました。

単に認定試験をクリアすればいいというわけではなく、試験を受けるまでにも審査があります。(※運動指導士養成講習会の場合のみ)これだけでもかなり、狭き門なのがわかります。

なのに数年前までは、スポーツジムなどのトレーナー資格として認識されていることが多かった健康運動指導士の資格。

それが近年、この健康運動指導士の資格は多方面で求められ、重要視されています。

指定運動療法施設での重要性

健康増進施設・指定運動療法施設とは、健康増進のため運動療法を行うのに適していると厚生労働省が認定した施設のことです。

指定運動療法施設は医師の処方した運動療法処方箋に基づく運動療法を実施した場合、運動療法にかかった料金は医療費控除の対象となります。

この指定運動療法施設の認定基準は以下の通りです。

①厚生労働大臣認定健康増進施設であること

②提携医療機関の担当医が健康スポーツ医(日本医師会資格)であること

③健康運動指導士及び健康運動実施指導者が配置されていること

④1回毎の施設利用料金が10,000円以内に設定されていること

3つ目の項目に、健康運動指導士の資格の記載があります。

数少ない健康運動指導士がいないと、この指定運動療法施設の基準を満たせないのです。

この指定運動療法施設ができることのメリットをお話していきます。

指定運動療法施設のメリット

百年時代とも呼ばれ長寿化が進む一方で、増加する生活習慣病。その生活習慣病を予防するためには適度な運動が効果的です。

そのため、スポーツジムやフィットイネスジムに通うことがススメられますが、スポーツジムを利用するとなるとジムの利用料金が発生し「運動した方がいいのはわかっているけど、踏み出せない！」という方もいます。

そんな方にスポーツジムを利用しながら医療費控除を受けられる場所、それが指定運動療法施設です。

厚生労働省によると令和4年10月3日現在、指定運動療法施設は223しかないのです。

施設の規模にもよりますが、仮に1つの施設定員が200名だとして利用できる方の人数を計算してみましょう。

200(定員数)×223(施設数)＝44,600人(利用できる人数)

このようになりますよね。

日本人の人口は、1億2227万2千人(※総務省統計局HP令和4年6月確定値参照)

その中で約3人に1人のリスクと言われる生活習慣病を考えると、圧倒的に数が足りないことが分かります。

以上のような背景から、今後健康運動指導士が求められ重要視されるのです。

全国の健康増進施設・指定運動療法施設の一覧はこちらをご参照ください。

健康運動指導士を取得したら

健康運動指導士の資格を取得したら、指定運動療法施設の求人を探すことをお勧めします。

前記の通り、まだ施設数が少ないため、求人数はまだ少ないかもしれませんが、これから増えていると考えられます。

全国にスマートチェーン（スマートウェイ・スマートスタジオ）を展開する当社（株式会社SHARE）でも、健康運動指導士の方を積極採用しています。

こちらが当社の求人サイトになりますので、お手隙の際にご覧ください。

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